通信費
エンジニア、Webデザイナー、ライターなど事業にインターネットが必須な職種の場合、通信費は必ず勘定しておきたい経費です。プロバイダ費用をはじめ、事業で使用する携帯電話の料金、固定電話代、はがき・切手代も通信費に含まれます。
外注費
外部に仕事を発注、または他のフリーランスに業務を依頼して支払った報酬は外注費として計上します。外注費は給与と異なり、源泉徴収が不要となっていますが、契約内容によっては給与として計上しなければならず、給与とすべき経費を外注費として計上していると税務署から指摘される場合があります。
交通費
電車代、ガソリン代、高速代など、仕事のために交通手段を使用した場合は交通費として計上することができます。家賃
事業のために事務所を借りている場合は全額を家賃として計上できます。自宅で仕事をしている場合は、事業に使用している時間で家賃を按分（あんぶん）します。
例えば家賃5万円のマンションで1日に8時間仕事をしたとします。
24時間÷8時間で仕事で使用した時間は家賃の3分の1に該当しますので、約16,000円を家賃として計上することができます。
電気代
電気代も同じく経費として計上できますが、自宅で仕事をしている場合は家賃同様、使用した分を按分します。電気代はどれくらい事業で使用したか分かりくいので、3分の1を計上するなど割合を決めておくと勘定しやすいです。
広告宣伝費
Webサイト、ホームページの制作依頼費、リスティング広告に使用した費用はどは広告宣伝費に計上します。チラシやダイレクトメールも広告宣伝費に含まれます。
事務用品費
筆記用具などの事務用品の他、参考書や書籍などを含めることもできます。参考書に関しては、図書費や書籍代など異なる勘定科目を用いることもあります。
雑費
上記以外の勘定科目に該当しない経費は雑費として計上します。税務署からすると雑費は不透明な勘定科目であるため、あまり多くなるのは好ましくありません。
勘定科目に属さない経費のみが計上されるため、通常は雑費は少なめになります。
